転職活動で企業調査を進めていると、企業ホームページで「事業内容」という言葉を見かけます。事業内容のほかに業務内容、職務内容という言葉もありますが、その違いを理解しきれていない方も多いのではないでしょうか。
今回は事業内容とは何か、混同されやすい業務内容・職務内容との違いも交えながら詳細について解説します。事業内容の知識が活用される場面や、事業内容を知る方法にも触れているので、ぜひ最後までご覧ください。
事業内容とは
法人・個人事業主が営んでいる仕事の内容を「事業内容」といいます。企業で働く「個人」ではなく、企業がメインで取り組んでいる仕事と認識するとわかりやすいでしょう。
転職活動においては、まず事業内容をみて何に取り組む企業なのかを把握します。そのうえで、後に解説する業務内容や職務内容を確認し、自分が入社した際に何を担当するのか理解しておきましょう。事業内容は、直接自分の仕事と結びつかない場合もあるものの、所属する企業の「根幹」といえるものです。定義も含めて、転職前・転職後も頭に入れておきたい内容です。
業務内容・職務内容との違い
事業内容と混同しやすいものに、業務内容と職務内容があります。
業務内容とは、企業内にある「部署全体」で担う仕事を指します。事業内容に付随したさまざまな業務を、いくつかの部署に分けて取り組む企業も少なくないでしょう。部署ごとに業務内容を設定し、最終的に事業内容をすべて補完できるような体制をとっている企業がほとんどです。
一方で職務内容は、部署で働く個人一人ひとりに与えられる仕事を指します。部署単位の目標や成果も、関連するさまざまな仕事を行うことでひとつの結果として完成します。
事業内容に従った仕事として業務内容があり、業務内容を遂行するために個別の役割を職務内容として掲げていると認識しましょう。
事業内容について理解することの重要性
事業内容を事前に知っておくことで、転職を希望する企業がどのようなことを目指しているか理解できます。自身の理想とするキャリアとマッチしているかを分析しておくことで、ミスマッチを防止できるでしょう。また、事業内容に共感したうえで転職活動を進めることで、志望動機にも説得力が出ます。自分自身も同じ志を持ち入社することで、その後のモチベーションもキープしやすいでしょう。
事業内容・業務内容・職務内容が活用される主な場面
事業内容は、主に「企業研究」の場面で必要とされます。自身が転職したいと思う企業について、どのような仕事を行っているのかを知ることは非常に大切です。
先ほども触れたミスマッチの防止やモチベーション維持など、入社後にも大きく影響を与えるため覚えておくといいでしょう。企業側も事業内容を把握していない人材を入社させたいとは思わないため、事業内容を理解しておくことは最低限の準備といえます。
一方、自身が働くことを想定した企業研究では、業務内容や職務内容を知っておくことが大切です。「この事業内容の企業に入って、自分はこの業務・職務に関わりたい」と、明確なビジョンを持ちやすくなるでしょう。また、転職活動において使用することの多い「職務経歴書」を書くうえでも、業務内容や職務内容は重要です。過去に在籍していた企業の担当部署や担当業務を細かく記載することで、企業が求職者について理解しやすくなります。
企業研究に役立つ事業内容の詳細
事業内容は、企業研究を進めるうえで非常に重要なものです。ここでは、事業内容にどのようなことが書かれているのか、企業がどのように書いているのかを見ていきましょう。
主な項目
一般的な事業内容には、以下の項目が記載されています。
- 事業の具体的な内容・特徴
- セールスポイント
- 仕入れ・生産・販売などの方法
- 事業に関連する設備
- 人員配置
事業内容から企業の方向性を把握することも可能なため、項目別に内容を理解しておくことが大切です。
項目別の書き方
企業は先ほど挙げた項目ごとに、自社の事業内容の詳細を記載した「事業内容書」を作成しています。
例えば「事業の具体的な内容・特徴」であれば、ターゲットとする年齢層やメインで取り扱う商材などを記載します。後の項目である「セールスポイント」や「人員配置」に関する、簡単な概要などを書く場合もあるでしょう。メインとなる項目以降は、それぞれに対応した詳細な内容を記載していくことが一般的です。
企業の事業内容について知る方法
ここでは、転職活動において重要な事業内容をどのように調べるかを解説します。
インターネットで情報収集する
転職先の企業をネット検索し、事業内容を把握しましょう。自社ホームページに事業内容を掲載している企業が多いため、最も簡単に情報を得られます。場合によっては業務内容や職務内容が書いてあったり、事業内容をあえて明確にしていないケースもあります。
企業説明会に参加する
企業が定期的に開催する説明会に参加すれば、企業の方から直接事業内容について聞くことができます。時間に余裕がある場合は、積極的に参加するのがおすすめです。
インターンシップに参加する
インターンシップに参加すれば、実際に働きながら事業内容を把握できます。事業内容に付随する業務内容・職務内容を知る機会にもなるため、企業説明会同様、時間に余裕がある場合の選択肢として検討してみましょう。
OB・OG訪問する
転職希望先で実際に働いていた、OB・OGから直接話を聞くこともおすすめです。具体的にどのような事業で、実際に触れることの多い業務・職務についても教えてもらえるでしょう。企業説明会・インターンシップに参加できない場合などは、OB・OG訪問がおすすめです。また、企業目線ではなく「従業員目線」で話を聞けるため、入社後のミスマッチ防止にもつながるでしょう。
事業内容とあわせて売上高を調べることも大切
転職活動を進めるうえでは、事業内容とあわせて売上高も調べておきましょう。同業種の企業を比較する際、売上高が企業の「将来性」を示す指標になるためです。
売上高の高い企業に転職するのがおすすめなのはもちろん、自分の力を試したい・貢献したいという理由であえて売上高の低い方を選択する方法もあるでしょう。いずれにしろ、アプローチをかける前に売上高を知っておくことは、企業が求めている「成果」を把握するきっかけになる可能性が高いです。
まとめ
今回は、多くの企業が掲げている事業内容について解説しました。業務内容・職務内容と混同しがちなものであるため、違いをしっかり把握しておきましょう。事業内容は、企業研究を進めるうえで非常に大切なものです。入社後のミスマッチやモチベーション低下を防止するためにも、必ず調査・把握しておくことをおすすめします。また事業内容とあわせて、同業他社の売上高を知っておくことも大切です。事業内容をはじめとした条件を理解したうえで、転職先を決めましょう。
