ホワイト企業の特徴とは?探し方や見極めるポイントを解説

2022年10月1日

2024年3月7日

著者

Izul広報チーム

Izul広報チーム

ホワイト企業に勤めたいと思う方は多いでしょう。しかし、一見ホワイト企業に見えても、実際に入社してみるとブラック企業だったというケースは少なくありません。
そもそもホワイト企業には明確な定義がなく、同じ企業でも、人によって「ブラック企業」「ホワイト企業」「どちらとも言えない企業」の評価が異なります。
この記事では、ホワイト企業の特徴を解説するとともに、探し方や見極めるポイントなどについて詳しく紹介します。就活中の方や転職を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

ホワイト企業とは

ホワイト企業とは、一般的に「給与が高い」「残業時間が少ない」「気持ちよく働ける」といった条件を満たした企業のことです。ホワイト企業と呼ばれる会社では従業員が働きやすい環境が整っており、ワークライフバランスの向上につながることから大きな注目を集めています。

ブラック企業との違い

ブラック企業にも明確な定義はありませんが、厚生労働省は以下のような企業が該当するとの見解を示しています。

  • 極端な長時間労働やノルマを与える
  • 残業に賃金を支払わない
  • パワハラが横行している
  • 労働者を過度に選別する

ブラック企業は労働環境が悪く、多くの労働者から避けられています。長期間勤めることでストレスが溜まり、心身ともに悪影響を受けるリスクがあります。しかし、ホワイト企業への就職を目指したものの実現できず、やむを得ずブラック企業に就職する人も少なくありません。

ホワイト企業の主な特徴

ホワイト企業に明確な定義はありませんが、ある程度の共通点を持っています。次のような条件を満たす企業は、一般的にホワイト企業と呼ばれるでしょう。

離職率が低い

ホワイト企業は従業員満足度が高いため、離職率が低い傾向にあります。その根本の原因をたどると、「給与が平均よりも高い」「残業時間が短い」「福利厚生が充実している」などの要因に行き着きます。離職率が高い企業は、給与が労働と見合っていない・残業時間が長いといったホワイト企業とは正反対の労働条件・環境であるケースがほとんどです。

給与が同業種の平均よりも高い

ホワイト企業では、基本給が高かったり、あるいは基本給が低くても手当が充実していたりと、より多くの収入を得られる傾向があります。また、業界全体が安定している場合、ボーナスも安定しておりほとんど変動しません。給料が少ない企業では、年収を増やすために長時間労働をする人が出てくることが多いですが、ホワイト企業では仕事を効率的に進めて定時に退勤することに注力する人が多くなります。

福利厚生・待遇が充実している

福利厚生には、法律で定められた健康保険や厚生年金などから、家賃補助や育児手当といった企業が独自に定めるものまでさまざまな種類があります。ホワイト企業では、これらの福利厚生が充実していることが一般的です。特に女性への福利厚生が手厚く、育休・産休への理解や女性のキャリアアップが進んでいる企業が多い傾向にあります。

企業の安定性が高い

ホワイト企業の多くは売上や利益の推移が安定しており、倒産リスクが低くなっています。そのため、就活や転職活動の際は企業が公開している有価証券報告書や四季報などをチェックしておくとよいでしょう。ただし、3年以内の赤字は先行投資に起因する可能性があるため、それだけで企業の善し悪しは判断できません。

残業時間が短い

ホワイト企業は労働基準法を遵守しているため、残業時間が月80時間を超えることがありません。月80時間の残業時間が短いかどうかは個人の問題となりますが、ブラック企業のように上限なしの残業を強要される心配はないでしょう。もちろん、残業時間の上限がより短く設定されている企業も多数存在しています。

コンプライアンスが守られている

ホワイト企業ではコンプライアンスが守られており、パワハラやセクハラなどが発生しづらい傾向にあります。万が一問題が起こったとしても、迅速に解決するように対応してくれる場合が多いでしょう。また、情報漏洩防止の観点からセキュリティ対策が万全であることも特徴です。

ホワイト企業の探し方

ホワイト企業を探す際は、求人概要だけではなく口コミや社長のインタビュー記事などもチェックしましょう。ここでは、ホワイト企業の探し方について詳しく紹介します。

口コミをくまなくチェックする

企業の口コミからは、労働条件・環境の実態が見えてきます。特に注目したいのが、実際に働いている人のうち入社1~2年目の社員の口コミです。1年目は見習い的な立場で働き、2年目から本格的に業務を始める企業もあります。その移り変わりにおいて、人間関係や労働環境など何らかの問題や気になることがあったかどうか確認しましょう。

自分が求める条件と照らし合わせる

ホワイト企業の定義は人によって異なります。そのため、自分が求める条件を明確にしたうえで、実際の労働条件・環境と照らし合わせましょう。例えば、残業時間は多い傾向にあるものの手当や休日日数が充実している場合、その企業をどう評価するのかは人次第です。

社長のインタビュー記事を読む

社長のインタビュー記事からは、社長の人柄や従業員に対する考え方が見えてきます。思想を強要するような方法を選択している場合、ホワイト企業とは言えないでしょう。このほかにも、社員を大事にしているかどうか、無謀な挑戦をしていないかなどもチェックすることをおすすめします。

ホワイト企業を見極める場合のポイント

ホワイト企業だと思っていたものの、「求人票に記載されている内容とは異なる条件を提示された」「労働条件は良いが環境が悪い」など、想定とは異なる企業だったケースは少なくありません。次のポイントを押さえてホワイト企業を探しましょう。

ホワイト企業の定義を明確にする

ホワイト企業の自分にとっての定義を明確にしたうえで、条件を満たした企業を探しましょう。残業は長いが給与が高い、福利厚生は充実していないが基本給は高い、給与は今ひとつだが自分にとって働きやすいなど、さまざまなパターンがあります。その条件を満たした企業を選ぶことで、納得した状態で働くことが可能です。

実際に働いている人に話を聞く

実際に働いている人に直接話を聞くことで、その企業がホワイト企業かどうかが判断できるでしょう。もしも、その人がいつも疲れている・会社のことを話そうとしないといった場合は、企業に対して何らかの不満を抱えている可能性があります。

残業時間と給与はセットで確認する

給与が高くても、残業時間が長すぎる企業はホワイト企業とは言えないかもしれません。相当な残業をしなければ平均的な給与を得られない場合、その企業を選ぶかどうか慎重に検討しましょう。また、みなし残業分として残業代が給与に含まれている場合があるため注意してください、

福利厚生の利用率を調査する

福利厚生が充実しているものの、利用率が低いケースがあります。口コミに「福利厚生を利用できない」「利用している人が少ない」といった投稿が多い場合は注意が必要です。企業の評判を高めるために、実際には利用できない福利厚生を定めている可能性があります。

まとめ

ホワイト企業は、残業時間が短い、給与が高いなど、労働条件・環境に優れている企業です。しかし、実際に働いてみると、自分にとってのホワイト企業の条件を満たしていないことが判明するケースも少なくありません。求人票だけではなく口コミや社長インタビューなどもチェックして、自分にとって働きやすいホワイト企業を見つけましょう。

監修者・押目 隆之介

押目 隆之介

日本郵船グループにて3年間国際物流業務に従事。
リクルートに転職し、約5年間住宅・不動産領域のメディア営業およびマネジメントを経験後、前職のAbemaTV(サイバーエージェントより出向)にてコンテンツ戦略プロデューサーとして約4年間勤務しておりました。

現在は、自身の事業の経営も行いながら、リクルート時代の同僚であった中田の立ち上げたIzulにて、20~30代の方々を中心としたキャリア支援のお手伝いもさせていただいております。

著者プロフィール

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株式会社Izulの広報チームが運用。20代〜30代の若手ハイクラス層から、圧倒的支持を獲得中。働き方や転職のコツなど、キャリアに役立つ情報を発信していきます。

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