働く人の精神面に目を向けた健康管理に関するサポートを、メンタルヘルスマネジメントといいます。メンタルヘルスマネジメントという言葉は耳にしたことがあっても、その詳細までは理解しきれていない方もいるかもしれません。従業員のメンタルヘルスマネジメントが、課題になっている企業も増加傾向にあります。
今回は、企業が理解しておくべきメンタルヘルスマネジメントについて紹介します。メンタルヘルスケアを学ぶための「メンタルヘルスマネジメント検定」に関しても触れているので、ぜひ最後までご覧ください。
メンタルヘルスマネジメントとは
メンタルヘルスとは精神面や心の健康を表す言葉であり、メンタルヘルスマネジメントとはメンタル面がネガティブな方向に進んでいかないようサポートすることです。職場環境の改善やストレス面のケアなど、さまざまな観点で実施します。
メンタルヘルスマネジメントは、精神面にかかる負担の軽減・早期発見を通じ、心を「良い状態」に保つことを指します。人間関係や業務への不満などが原因で精神状態に不調をきたす方が増加傾向にある現代において、ビジネスシーンを中心に注目されている概念です。
メンタルヘルスマネジメントの目的
メンタルヘルスマネジメントを実施することで、従業員のストレス緩和につながります。ストレスによる負担が軽減されれば、個人が能力を存分に発揮できる職場環境を構築できます。
メンタルヘルスマネジメントは、セルフケアの観点で個人が覚えておくべき概念でもありますが、主には経営陣や人事部など、従業員を「管理する」立場の人間が重視すべき概念といえるでしょう。従業員が働きやすい環境を整えることは、企業にとっても重要な課題といえます。メンタルヘルスマネジメントを通じて従業員のメンタルをケアすることで、ストレスの少ない職場環境を構築できます。
メンタルマネジメントとの違い
メンタルヘルスマネジメントと混在しやすい「メンタルマネジメント」は、自身でメンタル面をコントロールすることです。プレッシャーやモチベーションなど、自分自身に対する観点のメンタルケアを指します。
メンタルヘルスマネジメントは、従業員のメンタルをネガティブにさせないものです。一方でメンタルマネジメントは、あくまで「自己管理」であることを覚えておきましょう。
メンタルヘルスに関連する代表的な精神疾患
メンタルヘルスマネジメントはストレスといった大きな枠組みだけでなく、以下に挙げられる精神疾患の予防を対象に実施します。
- うつ病
- 睡眠障害
- 適応障害
- 不安障害
- パニック障害
- 各種依存症
従業員のストレス管理への意識だけでなく、上記に挙げた精神疾患の予防を重視してメンタルヘルスマネジメントを実施しましょう。
メンタルヘルスマネジメントの習得で期待できる効果
ここでは、メンタルヘルスマネジメントを習得することで職場・従業員に与えられる効果について解説します。
働きやすい職場環境を実現できる
現段階で精神面に不調をきたしている従業員のケアだけでなく、メンタルヘルスに対する意識の高い職場環境を構築できます。人間関係のストレスを回避できる環境はもちろん、ストレスを抱えたときに気軽に相談できる環境の実現が重要です。メンタルヘルスマネジメントを実施することで、従業員一人ひとりに目を向けた良好な職場環境を構築できるでしょう。
従業員の不調を早期発見できる
メンタルヘルスマネジメントを常に実施できる環境が整えば、従業員の不調にいち早く気付くことができるでしょう。従業員の不調を早期発見できれば、重大な精神疾患の予防につながります。また、メンタルヘルスマネジメントを通じて不調につながる観点を回避すれば、従業員の働きやすさを実現できます。精神面の観点で「働きやすさを実現した職場」と従業員が認識すれば、モチベーション向上にもつながるでしょう。
パワハラ防止につながる
従業員が感じるストレスには、パワハラによる精神的な負担があります。メンタルヘルスマネジメントを重視する環境を構築することで、パワハラに対する意識が変わるかもしれません。
「自身のパワハラが従業員に負担をかけている」
「普段の発言や行動がパワハラになっていないか」
パワハラに対する意識を変えることができる点も、メンタルヘルスマネジメントによる効果でありメリットです。
過重労働を抑制できる
メンタルヘルスマネジメントを実施することで、職場全体で過重労働を防止しようという意識が芽生えます。働きやすさを実現するためには、適度な業務量や就業時間への意識が大切です。過重労働は従業員の身体はもちろん、精神面にも大きな負担をかけます。メンタルヘルスマネジメントを通じ、職場の労働環境を改善しましょう。
メンタルヘルスマネジメント検定とは
メンタル面の不調や問題を回避するための、正しい知識を会得できるのがメンタルヘルスマネジメント検定です。より専門的な観点でメンタルヘルスマネジメントを実施できるため、多くのビジネスパーソンが注目しています。
従業員が直面している精神的な問題を解決するだけでなく、精神疾患を予防する知識も身につけることができます。企業としてメンタルヘルスマネジメントの取り組みに力を入れたい場合は、メンタルヘルスマネジメント検定の資格試験を導入してみましょう。
メンタルヘルスマネジメント検定のよくある質問
ここでは、メンタルヘルスマネジメントに関する疑問を質問形式で紹介します。企業としてメンタルヘルスマネジメント検定の受験を検討する際は、ぜひ参考にしてください。
どんなコースがある？
メンタルヘルスマネジメント検定には、以下のコースがあります。
- マスターコース（Ⅰ種）→人事・経営陣向け
- ラインケアコース（Ⅱ種）→管理職向け
- セルフケアコース（Ⅲ種）→一般従業員向け
どんな内容が出題される？
メンタルヘルスマネジメント検定は、コースごとに以下の出題傾向があります。
・マスターコース（Ⅰ種）
メンタルヘルス関連の企画立案や専門スタッフとの連携を可能にする問題
・ラインケアコース（Ⅱ種）
従業員の不調に気づき、即時対応できるレベルに達するための問題
・セルフケアコース（Ⅲ種）
自身のメンタルヘルスケアに関連する問題
難易度は高い？
メンタルヘルスマネジメント検定の難易度は、Ⅰ種・Ⅱ種・Ⅲ種とで大きな違いがあります。セルフケアを目的としたⅢ種は難易度が低めです。対して、より専門的な知識が必要なⅠ種は特に難しい傾向にあるでしょう。
また、受験・合格しやすいⅢ種・Ⅱ種がマークシート形式なのに対し、Ⅰ種は論述試験があります。出題傾向の違いも、難易度に直結しているといえるでしょう。
合格率はどのくらい？
各コースの合格率は、以下の通りです。
| 開催時期 | マスターコース （Ⅰ種） | ラインケアコース （Ⅱ種） | セルフケアコース （Ⅲ種） |
|---|---|---|---|
| 2021年11月 | 19.8% | 46.4% | 71.2% |
| 2020年11月 | 21.3％ | 56.5% | 86.4% |
| 2019年11月 | 15.6% | 43.3% | 66.7% |
| 2018年11月 | 20.2% | 65.1% | 85.5% |
受験資格は何が必要？
メンタルヘルスマネジメント検定に特別な受験資格はありません。年齢や学歴の制限もないため、誰でも好きなコースを受験できます。
独学での合格は可能？
コースごとに難易度は異なるものの、独学での合格も可能です。ただし、モチベーション維持や学習方法の確立など、デメリットもあるので注意してください。
勉強方法にはどのようなものがある？
各種通信講座などで提供しているオンライン講座や、通学講座などがあります。独学で受験する場合は、テキストを購入して自主的に学ばなければなりません。
合格後はどうなるの？
企業内で専門的なメンタルヘルスマネジメントを実施できるようになります。また、メンタルヘルスに関する交流会やセミナーにも参加できます。
まとめ
メンタルヘルスマネジメントは、従業員のメンタルケアにおける重要な観点です。従業員一人ひとりはもちろん、企業としても働きやすい環境を構築できることから注目されています。
企業内でより効率的かつ専門的なメンタルヘルスマネジメントを実施できるメンタルヘルスマネジメント検定という資格もあります。自社のメンタルヘルスマネジメントを強化したい企業は、担当者と受験について検討してみてはいかがでしょうか。
従業員が働きやすい環境には、身体面はもちろん精神面での健康が重視されます。今回紹介したメンタルヘルスマネジメントの観点を参考に、自社の職場環境を再確認・再構築してみてはいかがでしょうか。
