妊娠は、自分でコントロールできるものではありません。そのため、転職活動中や転職直後に妊娠が発覚するケースも多く見られます。この記事では、妊娠中に転職する場合のポイントやおすすめの対処法について解説します。今後、転職活動を控えている女性の方はぜひ参考にしてください。
転職活動中に妊娠が判明したら？
転職活動中に妊娠が判明した場合、どのように対応すればよいかわからないという方も多いのではないでしょうか。ここでは、転職活動中に妊娠が判明した際に押さえておきたいポイントを4つ紹介します。
転職活動の中止を検討する
妊娠が判明した時点でまだ転職先が決まっていないのであれば、転職活動の中止を検討しましょう。入社後すぐに産休に入ってしまうと、スキルアップにつながらない可能性が高いといえます。また、慣れない環境で体調不良を引き起こすリスクも考えられます。人手不足を解消できると期待して採用した企業を裏切るかたちにもなり、人によっては迷惑に思う方もいます。自身の健康や職場への影響を考慮して、出産後落ち着いてから転職活動を再開するのが望ましいでしょう。
妊娠中であることを事前に伝える
転職活動を継続する場合は、転職希望先へ妊娠中であることを必ず事前に伝えてください。多くの企業では、採用後のスケジュールを計画したうえで中途採用を行っています。妊娠していることを隠したまま入社すると、企業側にとっての負担も大きくなってしまうでしょう。
即戦力になれる職場を探す
妊娠中でも転職を成功させたい場合は、できるだけ即戦力になれる職場を探すとよいでしょう。入社してすぐに活躍できることを伝えることができれば、企業側から歓迎してもらいやすくなります。前職の経験や仕事に役立つ資格があると、自己アピールとしても効果的です。
産休・育休に理解のある職場を探す
妊娠中に転職先を探す際は、産休や育休に理解がある職場かどうかの見極めも大切です。たとえば、女性の産休・育休の取得実績が多い職場や、グループ全体で子育て支援に力を入れている企業などは、妊婦を理解してくれる人が多い傾向にあります。入社直後の産休・育休もある程度受け入れてもらいやすく、体調の変化に対しても周囲の配慮を受けられやすい点がメリットです。
転職後に妊娠が判明したら？
ここでは、転職後に妊娠が判明した場合に注意したいポイントについて解説します。大きなトラブルを起こすことなくスムーズに手続きが進められるよう、早めの行動を意識しましょう。
妊娠をすぐに伝える
転職後に妊娠が判明したら、企業側にできるだけ早く伝えるようにしてください。「申し訳なくて言い出しづらい」と感じてしまいますが、時間が経てば経つほど仕事の引き継ぎや、必要な手続きに支障が出てしまいます。妊娠について早めに報告しておくことで、双方にとっての負担が少なくなります。
誠意のある対応を心がける
転職してからすぐ産休に入る場合は、周囲の方に誠意のある対応を心がけることが大切です。急な体調不良で早退したり検診などで休暇をもらったりする際は、必ず事前に報告し、後日きちんとお礼を伝えましょう。自分も他の社員も気持ちよく過ごせる配慮が必要不可欠です。
引き継ぎを早めに行う
仕事を覚えている途中で妊娠が判明したら、産休に備えて早めに引き継ぎをスタートするとよいでしょう。妊娠中はさまざまなトラブルが起こりやすく、本来の予定より前倒しで産休に入るケースも少なくありません。引き継ぎが中途半端になって後任者が困らないよう、余裕を持ったスケジュール調整が大切です。
転職直後の妊娠は避けるべき？
もし転職してすぐに妊娠した場合、周りからどう思われるのか気になってしまうという方も多いのではないでしょうか。ここでは、転職直後の妊娠に対する考え方を一部紹介します。
転職後1年以内
転職してから1年以内に妊娠すると、困ってしまうと感じる企業は少なくありません。特に人手不足が理由で求人を出している企業の場合、せっかく採用した社員が産休によってすぐ現場から離れてしまうのは大きな損失です。しかし、妊娠のタイミングは自分では決められないうえに、女性には妊娠適齢期というものが存在しています。もしも転職直後に妊娠してしまっても、過度に気にしすぎないようにしてください。
転職後2〜3年以内
転職してから2〜3年経ってから妊娠が判明した場合であれば、周囲への影響は少なくてすむでしょう。職場での信頼関係を築けている場合も多く、予定外の休暇や早退も快く受け入れてもらいやすいといえます。転職後1年以内に妊娠した場合と同様、周囲の目をあまり気にしないことが大切です。
転職直後でも利用できる制度
ここでは、転職直後でも利用できる企業の制度について解説します。妊娠・出産と仕事を両立させるために重要なものばかりなので、しっかりチェックしておきましょう。
産休（産前産後休業）
産休とは、出産前に取得する「産前休業」と出産後に取得する「産後休業」の2種類を合わせた休業制度のことです。女性が企業に対して申請することで、出産予定日の6週間前と出産の翌日から8週間を通算して休暇を取得できます。産休制度は労働基準法によって定められているため、入社直後の社員に対しても企業は申請を拒否できません。
育休（育児休業）
育休とは、1歳未満の子どもを養育する労働者が取得できる休業制度のことです。休業期間は子どもが0歳から1歳になるまでの間ですが、1歳以降も「保育所に入所できない」などの事情がある場合は半年ずつ延長することができます。育休は転職直後でも原則取得可能ですが、企業によっては雇用契約で必要な就労期間を定めている場合があるため注意してください。
出産育児一時金
出産育児一時金とは出産にかかる費用の負担を軽減するための制度で、原則子ども1人につき42万円が支払われます。（※2023年2月時点）社会保険または国民健康保険に加入していることが条件になるため、転職直後にかかわらず支給されます。もし自分が加入していなくても、夫や家族の扶養に入っていれば問題ありません。
また、年々増え続けている出産費用に対応し、2023年度（4月に施行）から、出産育児一時金が50万円に増額されます。
まとめ
この記事では、転職活動中や転職後に妊娠した場合のポイントについて解説しました。タイミングによっては引け目に感じてしまうこともありますが、本来妊娠はお祝いすべき出来事です。周りに対する誠意と早めの行動を忘れずに、自分の体を一番に考えて行動してください。
