転職活動を進める中で、内定をいただいた企業から「オファー面談」を依頼されることがあります。選考のための面接と違い、あまり耳にすることがない言葉であることから、どのような面談なのかと不安を覚える方もいるのではないでしょうか。この記事では、オファー面談の概要や目的、具体的な内容や注意点について詳しく解説します。
オファー面談とは
オファー面談とは、企業と内定者間で労働条件をすり合わせる事を目的とした面談です。「処遇面談」や「条件面談」と呼ぶ企業もあり、最終選考を終えて内定が決まった応募者に対して行われます。「面談」という言葉から選考過程の一環のように感じてしまうかもしれませんが、内定後に行われる入社のための面談であるため選考要素はありません。
オファー面談の目的
企業がオファー面談を実施するには、複数の目的があります。内定が決まっているとはいえ、スムーズな受け答えをして、良い印象を持たれた状態で入社したいものです。そのためにも、企業の狙いを把握しておきましょう。
労働条件のすり合わせ
オファー面談を行う重要な目的が、労働条件のすり合わせです。賃金や評価制度、就業場所や就業時間、福利厚生など、働くうえで大切な条件について詳しい説明を受けることができます。例えば求人票の賃金額に幅がある場合は「あなたの経験を元にこの金額で設定したいのですがいかがでしょうか」などと提案されます。もし譲れない条件がある場合、オファー面談で了承した内容を後から覆すことはとても失礼にあたるため、最後の交渉機会として納得できるようすり合わせましょう。
入社の合意を図る
労働条件の内容にお互いが合意できたら、そのうえで改めて入社の意思を確認されるでしょう。企業にとっては、内定通知後から入社までの期間に辞退されることを防ぐためにも、オファー面談の段階で改めて入社の意思を確認しておきたいという思いがあります。面談中に迷いを見せることのないよう、事前に自分の意思を明確にしておきましょう。
配属部署や労働内容の確認
オファー面談は、企業が計画している配属先や業務内容を詳しく説明する機会としても有効です。求人票だけでは伝わりきらない具体的な業務内容を入社前に共有することで、内定者にとっても入社までの期間に有意義な準備を進められるでしょう。
内定者の不安解消
オファー面談を通じて、内定者の不安を解消する機会にしたいと考える企業も多いでしょう。書面で一方的に労働条件を通知するケースと異なり、顔を合わせて会話を行うことで内定者は疑問や不安に思っていることを直接質問できます。企業にとってもミスマッチを防ぐ対策になるため、気楽に会話してほしいと考えている担当者が多いのではないでしょうか。
オファー面談で確認すべきポイント
ここでは、オファー面談の場で確認しておくべきポイントについて解説します。面談を終えてから後悔することのないように、要点をしっかり押さえておきましょう。
入社日
はじめに、確実に確認しておくべき内容は入社日です。正式に従業員として扱われる日がいつになるのかわからなければ、入社までの準備もままならないでしょう。また、在職しながら転職活動を続けている場合は、内定を得てから現職の退職手続きに入るケースが大半です。想定よりも入社日が早まり、退職予定日よりも手前になってしまうとトラブルの原因になります。スムーズに退職するためにも、早い段階で入社日を確定させましょう。
年収や評価制度
年収や将来の昇給につながる評価制度も、オファー面談までの段階で明確にしておきたいポイントです。年収の総額だけでなく、基本給の金額や賞与、固定残業代など細かな条件を事前に全て把握しておかなければ、「手取り額が想定より大幅に低い」といった事態を招いてしまいます。また、評価制度についても同様で、頑張っても思うような昇給が叶わない条件になっていないかどうか確認が必要です。トラブルになりやすい項目であるためで、疑問や不安を残さないようにしておきましょう。
就業場所
就業場所や通勤方法についても、確認しておかなければ入社初日から職場に迷惑をかけてしまうかもしれません。企業によっては、オフィスの立地や駐車場代のコスト、近隣への配慮といった観点から車通勤を禁止している場合もあります。自分が想定している通勤方法を伝えて、問題や懸念点がないか確認しておくと良いでしょう。転勤や出向で就業場所が変わる可能性があるときは、支店の住所や引っ越しにかかる費用の補助制度についても把握しておきましょう。
就業時間
就業時間は、毎日定められている始業時間・就業時間通りになるとは限りません。始業の何分前に出社すべきか、1ヶ月の残業時間はどれくらいなのか、繁忙期はいつ頃なのかなど、具体的な質問をすることで入社後にギャップを感じて悩む可能性を減らせるでしょう。
業務内容
応募の段階で業務内容を確認しているとはいえ、オファー面談だからこそ聞ける具体的な内容もあるでしょう。入社後に自分が働く姿を鮮明にイメージできるほか、関連する書籍に目を通しておくなど、入社までに備えておけることもあるでしょう。自分が想定していた業務内容と違いがないか確認しておきましょう。
福利厚生・社内制度
オファー面談は、福利厚生の内容や社内制度についても確認しやすい機会です。近年では特徴的な福利厚生制度で同業他社との差別化を打ち出す企業も増えています。内容が想像できない制度があったら詳しく質問しましょう。また、産休や育休を取得するかもしれないという方は、これまでの取得率を聞いておくことで働きやすさの目安になります。
オフィスの雰囲気
自分が働くことになるオフィスの雰囲気も確認しておきましょう。オフィスが面談の場所に隣接している場合は、職場を見学させてくれるかもしれません。そのときには、社員の働き方を観察しておくことが重要です。来客や電話にどう応対しているか、社員同士はどのくらい会話しているかなどを把握しておくと、入社後すぐに職場の雰囲気に馴染めるでしょう。
オファー面談での注意点
内定が決まっているとはいえ、オファー面談には注意点も存在します。企業からの印象を損ねないためにも、注意点をしっかり覚えておきましょう。
条件交渉は常識の範囲内に留める
オファー面談において心に留めておくべきなのが、条件の交渉よりも、認識に違いがないかの確認という意味合いが強いという点です。過度に年収の引き上げを要望したり、制定されていない制度を求めたりするような場ではありません。条件交渉する場合は募集要項の内容をもとに、常識の範囲内に留めることを心がけてください。
待遇に関する質問は言い回しに気をつける
待遇面を入社前に明確にすることは大切です。しかし、伝え方を誤ると悪い印象を与えかねないため十分に注意しなければいけません。例えば「残業は多いですか？」と聞いてしまうと、残業に消極的で仕事への意欲が薄いと思われる可能性があります。「残業時間は繁忙期と閑散期でどれくらいの差があるでしょうか？」といったように、違った印象で捉えられることのない言い回しを心がけましょう。質問したい内容は事前に書き出しておくことで、言い回しを間違わないように確認する余裕が生まれます。
オファー面談で内定が取り消されることはある？
オファー面談は、先述の通り選考過程には該当しません。そのため、企業からの質問に対して誠実な受け答えができていれば、内定の取り消しにつながるような事態は考えにくいでしょう。あまりにも非常識な態度で、提示された条件からかけ離れた過度な要求を繰り返すようなケースだと、一緒に働くことは難しいという判断の元、内定が取り消されるかもしれません。しかし、企業は採用の見直しを目的としてオファー面談することはないため、安心して面談に臨んでください。
まとめ
慣れないオファー面談の案内が来たら、まずは今回解説した目的やポイントを元に、自分に当てはめて話す内容を準備しておきましょう。もしも交渉が必要な条件がある場合は、理路整然とした説明が求められます。働くための条件について詳しい案内を受けられる機会として、前向きにオファー面談へ臨むことをおすすめします。
