ICT(情報通信技術)とは?意味や活用事例、ICT支援員になる方法を解説

2022年10月22日

2024年9月5日

著者

Izul広報チーム

Izul広報チーム

情報通信技術を意味するICT。昨今注目を集めていますが、その詳細やITとの違いを把握しきれていない人もいるでしょう。今回はICTについて、主に活用される場面やメリットを中心に解説します。また本記事では、ICTの推進に不可欠なICT支援員という仕事についても解説しています。
ICTについて詳しく把握しきれていない企業は、ぜひ本記事の内容を参考にしてください。

ICT(情報通信技術)とは

ICT(Information and Communication Technology)とは、情報通信技術を表す言葉です。インターネットなどの通信技術を活用し、コミュニケーションを図ることを指します。言葉として聞き覚えがなくても、ICTを自然に活用している人がほとんどです。例えば、スマートフォンを活用した日常生活におけるコミュニケーションや、外出先からの書類作成・送付がICTに該当します。

ICTが活用される場面

IT機器などの導入だけでは、ICTを実現できたとはいえないでしょう。以下の場面において、さまざまな機器を活用することがICTの実現につながります。

  • テレワーク→既存業務のオンライン化やオフィスレス
  • 教育→PC・タブレット端末を活用した授業や教科書のデジタル化
  • 医療→オンラインでの診察や服薬指導
  • 介護→一人暮らしの高齢者に対する見守りシステムなど

IT・IoTとの違い

ITとICTは、明確に区別されない場合もあります。情報通信技術を意味するICTに対し、ITは「情報技術」を意味します。どちらも同じような意味を持っています。従来は、デジタルデータを扱う技術や機器をITと表現していました。しかし近年、デジタルデータの量が急速に増加しているため、情報通信技術を意味するICTが浸透しつつあります。
またICTと混在しやすい言葉に、IoTがあります。IoTとの違いは、接続できる機器の幅広さにあります。ICTはPCやタブレット端末を中心とした考え方ですが、IoTは家電・自動車・工場の機器との接続、つまりはあらゆるモノがインターネットにつながる状態もしくは技術を指す考え方です。

ICTを導入するメリット

ICTを導入するメリットは以下の通りです。

  • 地方と都心部における教育レベルの格差を解消できる
  • 安全性の高いセキュリティを確保できる
  • 地方創生・一億総活躍社会を実現できる
  • 医療・介護人員の不足が解消できる
  • 災害時における情報伝達手段の拡大・普及を促進できる

ICTの導入によりさまざまな課題が解決できます。

ICT支援員とは

ICTの導入における実践的な支援を行う人材を、ICT支援員といいます。主に学校教育などの現場で活躍することが多いものの、最近では企業へのICT導入に関わることも増えています。本章では、ICT支援員の仕事内容や雇用形態、求められる理由について詳しく解説します。

ICT支援員の仕事内容

ICT支援員の主な仕事内容は、以下の通りです。

  • IT機器・ソフトウェア・ハードウェアの操作指導
  • IT機器の操作補助
  • IT機器のメンテナンス
  • IT機器を提供するメーカーとのやりとり代行
  • ウイルスなどのトラブル対応
  • ICT活用につながる環境整備・改善
  • 情報モラルに関する事例の共有

ICT支援員の雇用・勤務形態について

ICT支援員の雇用形態はさまざまですが、大きくは直接雇用か業務委託に分けられます。
直接雇用はその名の通り、企業が直接ICT支援員を雇用します。企業に所属する形になるため、給与や休日などは既存従業員と変わらないことがほとんどです。しかし、正社員雇用ではなく、嘱託職員である場合も多いので、注意する必要があります。
業務委託の場合はICT支援員としての業務のみに従事するため、過度な残業や業務範囲外の仕事を心配する必要がありません。

ICT支援員が求められる理由

ICT支援員は、昨今のDX化によりIT機器の活用が必須になった影響で、より多くの企業から求められています。ICTの実施が必要不可欠になった一方、ITリテラシー不足に悩んでいる企業も多いでしょう。そこでICT支援員の力を借りることで、自社の人材だけでは推進できないICT活用を促進できます。
また新型コロナウイルスの影響でテレワークが浸透し、IT機器の活用・浸透が急務になった企業が増加したことも、ICT支援員が求められている理由です。

ICT支援員になるには?

本章では、ICT支援員になるために必要な能力や資格、主な就職先について解説します。

求められる能力

ICT支援員に必要な能力は以下の3つです。

  • PC・タブレットなどの基本知識
  • 人材・年齢を問わない指導スキル
  • コミュニケーション能力

特別な知識の会得よりも、ICTに関する知識やスキルを伸ばすことのほうが大切であるといわれています。

必要な資格は?

ICT支援員になるために特別な資格は必要ありません。ただし、ICT支援員認定試験に合格しておけば、より能力のある人材として認められるようになるでしょう。
ほかにも、以下の資格を取得しておくと、ICT支援員としてのキャリアを形成しやすくなるといわれています。

  • ITパスポート
  • 基本情報技術者
  • 情報セキュリティマネジメント
  • 教育情報化コーディネーター

ICT支援員としてキャリアを積みたい方は、上記に挙げた資格取得がおすすめです。またICT支援員を依頼する側は、資格を保有した人材に頼むことでより効率的にICTを実現できるでしょう。

主な就職先

ICT支援員の主な就職先は、IT機器をうまく活用しきれていない企業や、学校です。実際に就職する際は「直接雇用」と「業務委託」から自身に合うものを選びましょう。より確実に就職するためには、資格取得や自発的な売り込みなども必要です。

ICT支援員認定試験の概要

ここでは、ICT支援員認定試験の概要を紹介します。

実施日年2回(前期/6月頃、後期/11月頃)
受験資格20歳以上(原則)
受験料13,800円
試験内容A試験:実践的知識
B試験:問題分析・説明力

詳細については、公式サイトに掲載されている情報を参考にしてください。
参考:ICT支援員能力認定試験公式サイト

ICT支援員に将来性はある?

昨今のICTに対する需要を考えると、ICT支援員の将来性は高いといえるでしょう。
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、既存業務のIT化が急務になった企業も増えています。しかし、IT知識を保有した人材の不足が原因で、思うようにICTを取り入れられていない企業も多いでしょう。
ICT支援員は、自社のリソースで賄えない部分を依頼できるため、I T化の課題を抱える企業の悩みを解消できます。このようにICT支援員は活躍の場面・機会が多くなっているため、将来性は安泰だといえるでしょう。

まとめ

通信技術を活用したコミュニケーションを指すICT。既存業務のIT化において重要視されています。コロナ禍がきっかけで生まれた新しい働き方を浸透させるためにも、ICTを意識した施策は重要です。
しかし、自社のリソースだけでは、ICTを実現できないという企業も多いでしょう。その場合は、ICTの導入における実践的な支援を行う、ICT支援員に依頼しましょう。

監修者・中田 潤一

中田 潤一

株式会社キーエンス株入社後、サントリー株式会社→アリババ株式会社→株式会社リクルート住まいカンパニー リクルート在籍時に株式会社Izulを立ち上げ、現在に至る。株式会社Izulを含め4社の代表取締役を勤める。スキルシェアサービス「タイムチケット」では就職・転職カテゴリーで46ヶ月連続1位獲得、年間アワードを3年連続受賞。

著者プロフィール

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株式会社Izulの広報チームが運用。20代〜30代の若手ハイクラス層から、圧倒的支持を獲得中。働き方や転職のコツなど、キャリアに役立つ情報を発信していきます。

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