ネットリテラシーとは?欠如することで起こるトラブルや注意点、意識を高める方法を解説

2023年3月8日

2023年3月7日

著者

Izul広報チーム

Izul広報チーム

若年層を中心に、多くの人がインターネットを活用するようになったことで、ネットリテラシーの重要性が高まっています。ネットリテラシーという言葉自体は耳にしたことがあっても、その詳細までは理解しきれていない方も多いでしょう。
今回はネットリテラシーについて、注目されている理由や欠如している人の特徴といった観点で解説します。ネットリテラシーを高める方法や理解するうえで重要なポイントについても解説しているので、ぜひ参考にしてください。

ネットリテラシーとは

ネットリテラシー(インターネットリテラシー)とは、インターネットの利便性や危険性について理解し、適切に活用する能力のことです。ビジネスにおいて必須となったインターネットを活用するうえで、必要不可欠な能力といえます。

そもそも「リテラシー」とは何か

ネットリテラシーについて知るうえでは、そもそも「リテラシー」がどのような意味の言葉なのか知っておくことが大切です。リテラシーはもともと「読み書き」の能力を指す言葉で、そこから発展し「使いこなす能力」として浸透しました。
「使いこなす」といっても、インターネット上の情報を上手に活用するだけではありません。インターネットを活用していると、正しい情報だけではなく誤った情報にたどり着くことも少なくありません。その情報が正しい情報かどうかを判断し、正しいものであれば適切に取り入れることが大切です。このように、正しい情報を取捨選択する能力が「ネットリテラシー」とされています。

なぜネットリテラシーが注目されているのか

ネットリテラシーが注目されるようになった背景には、インターネットが活性化していく中で、モラルの低下が見られるようになっていることがあります。
昨今はインターネットが普及し、SNSなどを通じてさまざまな情報を得て、自分でも発信できるようになりました。誰でも気軽に情報を受発信できるようになったことで、心無い発言や虚偽の情報を流出させるユーザーも多くなっています。インターネット上の発言や情報がきっかけで企業が損害を被る可能性もあり、トラブルを未然に防ぐためにネットリテラシーが注目されています。

ネットリテラシーが欠如している人の特徴

ここでは、ネットリテラシーが低い人に共通する以下の特徴について解説します。

  • ネットの情報を疑わない
  • 個人情報への危機感が少ない
  • 第三者の情報に対する責任感がない
  • SNSのトラブルに巻き込まれやすい
  • 違法・危険なアプリやソフトを疑いなくダウンロードする

ネットリテラシーが低いことで企業に損害を与える可能性もあるため、ビジネスパーソンとしての心構えを改める意味でも自身と置き換えて考えてみてください。

ネットの情報を疑わない

ネットリテラシーが低い人は、インターネット検索をした際に上位に表示される情報を正しいものとして疑うことなく、そのまま受け取ってしまう傾向にあります。情報の正誤性を判断することをせずに、「いかに早く情報を得るか」だけに意識を向けてしまうと、誤った情報を取り入れてしまう可能性が高まります。

個人情報への危機感があまりない

ネットリテラシーが低いと、Webサイトの安全性を意識せずに住所やクレジットカードの個人情報を入力してしまいます。単に「欲しい商品があるから」という理由だけで、運営元がわからないような販売サイトに登録し、損害を被るといった事例も少なくありません。

第三者の情報に対する責任感がない

SNSなどに、同僚や上司の写った写真を悪意なくアップしてしまう人は多いようです。また、他社サイトの情報を無断でコピーし、自分の意見のように発信してしまう人もいます。第三者の情報を無断でアップすることは、法的責任を問われる可能性があるため注意しましょう。

SNSのトラブルに巻き込まれやすい

第三者の情報を無断でアップしてしまうことにも付随し、SNSへの情報発信がきっかけでトラブルに巻き込まれやすい傾向にあります。SNSは匿名で利用できる反面、情報に対する責任感のないユーザーも多く見られます。いわゆる炎上発言やモラルを欠いた行動の多いユーザーは、ネットリテラシーが低いと判断できるでしょう。

違法・危険なアプリやソフトを疑いなくダウンロードする

ネットリテラシーの低い人は、悪意のあるプログラムやアプリ・ソフトに疑いを持たずダウンロードしてしまう人が多い傾向にあります。違法・危険なアプリやソフトは個人情報の流出につながるため、避けなければいけません。

情報の受信・発信におけるネットリテラシー

ネットリテラシーについて理解を深めるには、情報の受信・発信の両方に意識を向けておく必要があります。ソーシャルメディアを通じた炎上の事例もあわせて解説します。

情報の受信におけるネットリテラシー

情報を受信するうえでのネットリテラシーを高めるには、情報の信頼性に目を向けることが大切です。誤った情報がそのまま発信されていることが多いと認識し、正しい情報を受信する意識を持ちましょう。誤った情報を鵜呑みにしてしまうと、トラブルの原因につながります。事実、真偽が怪しい情報を発信したことにより、企業・個人問わず信頼を失うケースが多くあります。

情報の発信におけるネットリテラシー

情報を発信するうえでは、個人情報を安易に取り扱わないことを意識しましょう。発信する内容にも気を配り、炎上を回避する意識も大切です。また、気軽に交流できるからこそ、やりとりには十分気を付ける必要があります。SNSは意図的ではなくとも加害者になってしまう可能性があります。「匿名で利用できるから自分は安全」と間違った認識を持つと、普段よりも攻撃的な言動や情報発信を行ってしまうケースもあります。

ソーシャルメディアを通じた炎上事件の事例

過去に、ソフトバンクのプロモーションやウォルト・ディズニー・ジャパンの不適切発言などで、企業SNSが炎上した事例がありました。大手企業だけではなく、ほとんどの企業でSNSによる炎上のリスクがあることを理解しておきましょう。
また、個人レベルでも業務上知り得た情報の発信や、法律・モラルに反する行為の拡散など、大規模な炎上に繋がる事例も数多くあります。炎上の多くは不注意や知識不足から起こるケースが大半なので、企業・個人問わずネットリテラシーを高める努力が必要です。

企業内でネットリテラシーを高める方法

ネットリテラシーは個人が持つ認識を改めるだけでなく、企業として高めていくことも大切です。ここでは、企業内でネットリテラシーを高めるために取り入れたい方法を解説します。

事例をもとにしたリスクを周知

過去のインターネット被害事例やSNSの炎上事件などを事例としてピックアップし、リスク周知を全社的に行うことが大切です。インターネットによる情報の受発信にリスクがあることを周知できれば、ネットリテラシーの欠如によるトラブルを回避できるでしょう。

SNS利用に関するガイドライン設置

SNSでの炎上被害を被らないよう、SNSを正しく利用するためのガイドラインを設置しましょう。個人アカウントだけでなく、企業で運営するアカウントにもガイドラインを設けることで、ビジネスパーソンとしての視点でネットリテラシーを高められるでしょう。

社用デバイスの利用規定を策定

社内でデバイスを貸し出している企業の場合は、利用範囲などを厳しく設定することが大切です。あくまで企業に関連する目的以外でデバイスを使用させないようにすることで、インターネットが原因となる被害を回避できます。

ネットリテラシーについて押さえるべきポイント

ここでは、ネットリテラシーについて理解するうえで重要な以下のポイントについて解説します。

  • 世代間で感覚が異なる
  • 管理職も一緒に学ぶ必要がある
  • 中長期的な施策として考える
  • 行動に紐づく研修を実施する

世代間で感覚が異なる

近年、子供のころからインターネットに触れている世代が増加傾向にあります。いわゆる管理職世代の方とはインターネットに対する価値観が異なるため、世代間のズレを認識したうえでネットリテラシーに関する教育体制を整えなければいけません。

管理職も一緒に学ぶ必要がある

若い世代だけにインターネット関連の教育を実施してしまうと、上述した世代間のズレが生じやすくなります。管理職もインターネットについて学び、「企業としての基準」を前提にネットリテラシー教育を進めることが大切です。

中長期的な施策として考える

ネットリテラシー教育は、一度実施したからといってすぐに浸透するものではありません。世代間のズレを埋める意味でも、中長期的に考える必要があります。中長期で浸透させながら、教育内容を適宜ブラッシュアップすることも大切です。

行動に紐づく研修を実施する

管理職と従業員で認識を合わせる必要があるとはいえ、情報の正誤性などは一人ひとりが判断できるようにならなければ意味がありません。情報に関する認識を統一し、効果的に活用するための研修などを行いましょう。

まとめ

インターネットの利便性や危険性を理解し、正しく活用するための能力をネットリテラシーといいます。さまざまな情報が飛び交うようになった昨今、ネットリテラシーへの意識を持っておかないと誤った情報に振り回されてしまいます。またネットリテラシーがないと、個人はもちろん企業にも損害を与えてしまう可能性があります。ネットリテラシーの重要性について理解し、企業目線での施策を考案し実施することが大切です。

監修者・中田 潤一

中田 潤一

株式会社キーエンス株入社後、サントリー株式会社→アリババ株式会社→株式会社リクルート住まいカンパニー リクルート在籍時に株式会社Izulを立ち上げ、現在に至る。株式会社Izulを含め4社の代表取締役を勤める。スキルシェアサービス「タイムチケット」では就職・転職カテゴリーで46ヶ月連続1位獲得、年間アワードを3年連続受賞。

著者プロフィール

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株式会社Izulの広報チームが運用。20代〜30代の若手ハイクラス層から、圧倒的支持を獲得中。働き方や転職のコツなど、キャリアに役立つ情報を発信していきます。

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