社員が業務で必要なスキルを持ち合わせているかどうかを、可視化できるスキルマップ。スキルマップについて、作成する意味や手順について十分理解できていない方も多いでしょう。本記事ではスキルマップの概要に関して、作成のメリットや作り方の観点で解説します。また記事後半では「エンジニア」「デザイナー」「営業職」のスキルマップを作成する際の注意点も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
スキルマップとは
スキルマップとは、社員が業務で必要なスキルを持ち合わせているかどうかを可視化するツールのことです。
（例）
一般的に横軸にスキル名称、縦軸に社員の氏名が記入された一覧表を作成し、それぞれの社員のスキルを可視化します。5段階評価～4段階評価で設定している場合が多いでしょう。
スキルマップを作成するメリット
スキルマップを作成するメリットは、大きく3つに分けられます。以下では、スキルマップの作成によるメリットの詳細について解説します。
配置ミスが起こりにくくなる
部署ごとに必要なスキルや能力は異なります。人材配置をする際にスキルマップがあれば、社員一人ひとりの能力が把握できます。スキルマップがあれば部署にマッチしたスキルを保持した人材を見つけ出せるため、ミスマッチを防止できるでしょう。
また適切な人材配置を実施すれば、部署の生産性向上や従業員の満足度アップなどさまざまなメリットを享受できます。
能力評価が的確かつ公平になる
スキルマップの作成により評価の基準が明確になれば、能力評価が的確かつ公平になります。公平な能力評価は、社員のモチベーションアップにもつながるでしょう。
年功序列の色味が強い企業では、スキルではなく勤続年数で社員が評価されています。年功序列制度ではスキルのある社員のモチベーションが低下し、離職につながる可能性もあります。スキルマップを作成してスキルを基準とした公平な能力評価ができるようになれば、従業員はモチベーションを維持しながら仕事に取り組めるでしょう。
人材育成を効率的に進められる
スキルマップを作成すれば、会社全体で不足しているスキルを簡単に把握できるようになります。そのため、今後重点的に教育すべきポイントが明らかになるでしょう。研修などを通して会社で不足しているスキルを教育していけば、人材育成の効率化が期待できます。
スキルマップの作り方
スキルマップを作成する際の手順は以下の通りです。
- 作成する目的の明確化
- 業務の洗い出し
- 項目と評価基準の設定
- マニュアルの作成
- スキル評価・スキルマップの更新
以下では、スキルマップを作成する手順の詳細について解説します。
作成の目的を明確化する
スキルマップを作成する目的が明確になれば、評価項目が決まりやすくなります。
例えば作成の目的が「人材育成」であれば、レベルの高い技術なども含めた将来の組織改革に必要な評価項目も取り入れるべきでしょう。
「能力評価」が目的であれば、現段階で業務に必要なスキルが評価項目の中心になるでしょう。
スキルマップは作成の目的によって評価項目が異なるため、まずは作成後のゴールを明らかにしておくことが重要です。
業務を洗い出す
スキルマップを作成する目的が明確になった後は、自社内の業務を洗い出しましょう。ただ業務を明確にするだけでなく、業務を遂行するにあたって必要なスキルも整理しておくことが大切です。
項目と評価基準を定める
項目を定める際は、具体的なスキルを設定することが重要です。例えば営業職に必要なスキルとして、コミュニケーション能力が挙げられます。しかし、コミュニケーション能力には「顧客把握力」や「交渉力」など、さまざまなスキルが含まれています。
そのため、コミュニケーション能力としてまとめて評価するのではなく、関連するスキルを細分化して項目に設定しましょう。より従業員を正確に評価できるスキルマップを作成するためには必須の工程です。
評価基準は、4〜5段階評価が一般的です。評価基準が多すぎると評価者側の工数が増えてしまいます。対して評価基準が少なすぎると適切に従業員を評価することが難しくなります。
なお評価基準も評価項目同様、具体的に設定することが重要です。例えば以下の評価項目では、正確な評価がしづらいでしょう。
1：できない
2：ややできる
3：ほとんどできる
4：できる
以下に挙げるように、より具体的な基準を定めて評価しやすいよう工夫しましょう。
1：できない
2：単独でできる
3：指導をうけながらできる
4：指導ができる
マニュアルを作成する
スキルマップの運用に必要なマニュアルには、以下の項目を記載するのが一般的です。
- スキルマップを作成した目的
- 評価方法
- 評価項目
- 評価基準
マニュアルを配布する場合は、前もって従業員に意見を求めましょう。現場の意見を遵守し、運用を開始する前に反映することでより従業員目線のスキルマップを作成できるでしょう。
実際にスキルを評価し、都度スキルマップを更新する
マニュアルを作成して従業員に掲示したら、スキルを評価していきます。しかし、実際に運用していくと以下のような気づきを得ることがあります。
- この評価基準では評価しづらい
- 従業員を正しく評価するためには〇〇の項目が必要
- この評価基準では目的である「人材育成」が達成できない
現段階でのスキルマップの弱点が見つかったら、都度修正して改善していきます。
また業務内容が大きく変わった際やサービスや商品に変更があった際は、スキルマップを見直すべきタイミングといえます。スキルマップを都度修正・改善し、最適なスキルマップを作成しましょう。
【職種別】スキルマップを作成する際の注意点
本章ではスキルマップを作成する際の注意点について、「エンジニア」「デザイナー」「営業職」3つの職種をピックアップして紹介します。
エンジニアのスキルマップを作成する場合
エンジニアは多くのスキルが求められるため、企業側がメンバーをプロジェクトに割り振る際にスキルマップが役立ちます。
どのプログラミング言語を扱えるかを評価項目に加えるのはもちろん、プログラミング言語をどのレベルまで扱えるかも評価基準で把握できるようにしましょう。
エンジニアとして仕事を進めるうえで重要なコミュニケーション能力やサーバーに関する知識も評価項目に加えておくと、プロジェクトにスムーズにアサインしやすくなります。
デザイナーのスキルマップを作成する場合
デザイナーもエンジニア同様、求められるスキルが多く存在します。ただエンジニアのように言語で保有している技術を表せないのが難点です。
そのため、どうしても「IllustratorやPhotoshopを使いこなせるか」といった抽象的な評価項目になりがちです。そのため、できるだけ項目を細分化しておく必要があるでしょう。具体的には以下の通りです。
- 「写真や画像を効果的に使う方法を知っているか」→「余計な映り込みが消せるか」「色彩を効果的に変更できるか」
- 「Photoshopを使いこなせるか」→「レイヤーを使って作業できるか」「目的に応じて、画像の保存形式を使い分けられるか」
営業職のスキルマップを作成する場合
営業職のスキルマップに盛り込む評価項目で悩んでいる方もいるでしょう。最低限、以下の項目は組み込んでおきましょう。
- 問題解決能力
- 交渉力
- 顧客把握力
- 自律性（今までされたことのない質問にも対応できるか）
- 自社商品、サービスへの理解
営業職はコミュニケーション能力が重要であると認識されやすい職種です。しかし、自社商品やサービスに対する理解も大切であるため、評価項目に盛り込みましょう。
まとめ
スキルマップには配置ミスの防止や人材育成の効率化など、さまざまなメリットがあります。
本記事で紹介した手順に沿えば問題なくスキルマップは作成できるでしょう。しかし、評価項目や評価基準を具体的にしなければ、正当に従業員を評価できない可能性があります。
職種別の注意点も参照しながら、効果的な人材育成や従業員評価につながるスキルマップを作成してください。
