副業は本業以外の収入を得られるだけでなく、仕事によっては今後に活きるスキルも身につくのが特徴です。しかし中には副業を禁止している会社もあり、副業したくてもチャレンジできずにいる方も多いでしょう。
今回は副業していることをバレないようにするための対策や、会社にバレにくい副業の代表例を紹介します。バレるリスクをゼロにはできませんが、本記事で紹介する対策を実践することである程度はリスクを軽減できるでしょう。
会社にバレにくい副業の代表例を紹介
ここでは、会社にバレにくいといわれている副業をいくつか紹介します。
資産運用
資産運用とは、自分の持っている資産を貯蓄・投資しながら、資産を増やしていくことを指します。就業規則に「資産運用は副業とみなす」といった記載があれば副業と認定されますが、記載がなければ、資産運用は副業にあたらないことがほとんどです。
資産運用の具体例としては、株式投資・投資信託・外貨預金・国内・海外債券などがあるため、自分にあった投資方法を選びましょう。値動きが気になり本業に支障が出ると本末転倒であるため、まずは小額投資からスタートすることをおすすめします。
ハンドメイド作品の販売
ハンドメイド作品の販売も副業としておすすめです。家具やアクセサリー、生活雑貨などハンドメイド作品の種類はさまざまです。自分の好きなことを仕事にでき、うまくいけば趣味感覚で稼げるでしょう。
ハンドメイド作品を販売する場合は、自分で商品を用意し、魅力的な商品画像や説明を掲載し、SNSなどを活用しながら集客する必要があります。商品販売における流れ全般を体験できるため、スキルアップにもつながる点は非常に魅力的です。
転売やネットショップ運営
転売やせどり、個人輸入も会社にバレるリスクが低い副業です。具体的にはお店で商品を購入し、価格を調整した後に販売しながら、仕入れと売値の差額で報酬を獲得します。
商品を一から作る必要がないため、時間をかけずに挑戦できます。しかし参入障壁が低いからこそライバルが多く、苦労することも多いでしょう。また転売禁止商品や生活必需品の転売はNGであるため、実際に転売やせどりを始める際はこの点も十分に留意してください。
動画配信・動画編集
近年、YouTubeやTikTokをはじめとした動画配信サービスが副業として注目を集めています。視聴者の増加により、動画編集のニーズも高まっています。
動画編集の仕事を獲得するには、当然スキルを身につけなければなりません。しかし、最近ではYouTubeでも無料で学習できるため、スキル習得にコストをかける必要はありません。また副業として動画編集を行うと、収益を得られるだけでなくスキルも身に付くため将来の選択肢も広がるでしょう。
近年ではVtuberや投げ銭目的のインフルエンサーマーケティング、顔出し・音無しのジャンル特化動画のチャンネル運営でお金を稼いでいる方も増えています。もちろん副業をしていることがバレるリスクは高まりますが、ヒットすれば大きな収益を得られるため魅力的な副業といえるでしょう。
WEBライター
PLAN-Bが2021年に発表した「大人がなりたい職業」では、WEBライターが1位に選ばれました。
WEBライターに挑戦すると、どの仕事でも必要な文章力が身に付くため他の仕事にも転用可能です。なおスキルが身につくだけでなく、実際に副業として月10万円ほど稼いでいるWEBライターの方もいるので、収益性の面でも魅力的といえるでしょう。
ブログ
ブログは10年ほど前から注目され続けていますが、今なお人気の副業です。ブログでは主に、アフィリエイトとグーグルアドセンスと呼ばれる2つの仕組みのどちらかで収益化を狙います。
売り上げが立つまでに半年〜1年ほどかかることは当然のように考えられますが、一度軌道に乗ると月100万円の収益獲得も夢ではありません。すぐにお金を稼ぎたい方はブログには向いていませんが、期間をかけて大きく稼ぎたい方には非常に魅力的な副業といえます。
SNSアフィリエイト
SNSアフィリエイトとは自分が掲載した広告経由でユーザーが商品を購入すると、売り上げの一部が報酬として手に入る収益化方法のことを指します。ある程度フォロワーを増やすことが必要になるため、ブログのように収益化まで時間がかかりますが軌道にのれば副業月収100万円も不可能ではありません。またフォロワーを伸ばし収益化する過程で、WEBマーケティングスキルも身に付くためWEB業界への転職もしやすくなる点が魅力といえるでしょう。
副業をバレないようにする3つの対策
会社に副業をやっていることがバレるリスクはゼロにできません。しかし、本章で紹介する3つの対策を実践すれば、ある程度リスクは軽減できます。
自分で住民税を納付する
副業がバレる原因の1つに、住民税のズレがあります。住民税のズレは、住民税を自分自身で納付する「普通徴収」を選ぶことで防げます。しかし自治体によっては、普通徴収を選択できない場合や自分で確定申告を行うことに対して、会社側から不審に思われる可能性もあるでしょう。そのため、確実に副業がバレないとは言い切れません。
給与扱いにならない仕事を選ぶ
アルバイトなどの報酬が給与扱いになる仕事は、副業には適しません。
そもそも雇用主は従業員に対して前年中に支払った金額などを報告する「給与支払報告書」を市町村に提出する義務があります。報告書に記載の住民税を会社側が把握すると、住民税のズレにより副業がバレることがあるでしょう。副業しているとバレたくないに行いたい場合は、給与扱いになるアルバイトは避けるのが無難です。
同僚や知人には絶対に話さない
同僚や知人につい副業について話してしまい、その情報が会社内に伝わることで副業がバレるケースも考えられます。どんなに信頼していたとしても、会社のメンバーには口外しないことをおすすめします。また、会社の近くで副業をしないといった心がけも重要です。
自分で確定申告をする際のポイント
副業で20万円を超える所得がある場合は、確定申告をする必要があります。確定申告の具体的な手順は以下の通りです。
- マイナンバーカードや青色申告決算書などの必要書類を準備する
- 「紙orネットor税理士に依頼」の3つの方法から確定申告の方法を選ぶ
- 必要書類を税務署に提出する
- 税金を還付・納付して完了
対象者が確定申告をしなければ、脱税となるため注意しましょう。
副業が会社にバレたらどうなるのか
副業は法律で禁止されているわけではないため、バレたとしても法的に罰せられることはありません。しかし副業が禁止されている会社でバレた場合は、始末書の提出を求められたり、懲戒処分を受けたりする可能性があります。
そのためペナルティを避けたい場合は、会社の方針に従うことも大切です。またどうしても副業がしたいのであれば、副業が許可されている会社に転職することも1つの有効な手段です。副業が承認されている会社であれば、リスクを恐れずのびのびと副業に集中できます。
まとめ
自分で住民税を納付する他、同僚や知人に副業をやっていることをむやみに口外しないことで、ある程度副業がバレるリスクを軽減できます。しかしバレるリスクを完全にゼロにできるわけではありません。副業が禁止されている会社でバレた場合は、懲戒処分を受ける可能性もあります。こういったリスクを下げたいのであれば、副業が承認されている会社に転職するのも1つの有効な手段です。
