ワークライフバランスは、生活の質や仕事のモチベーションを向上させ、充実した人生を送るために大事な概念です。しかし曖昧な言葉故に、意味を勘違いして覚えてしまっている人も多いのではないでしょうか。この記事では、ワークライフバランスの意味や、実際にワークライフバランスを整えて成功した企業の事例などを紹介します。ワークライフバランスを実践したい人はぜひ参考にしてください。
ワークライフバランスとは
ワークライフバランスは「WLB」とも表記され、「生活と仕事の調和」という意味合いで使われている言葉です。 1980年代後半のアメリカで誕生した概念と言われています。女性の社会進出が進んでいた当時のアメリカでは、仕事と子育ての両立が課題になっていました。その結果、民間企業で働く女性の支援が行われるようになったことがワークライフバランスが生まれたきっかけです。
当初、アメリカで働く女性の支援は保育支援が中心でしたが、1990年代には子どものいない女性や男性に対してもワークライフバランスの概念は重要と考えられるようになり、介護支援や障害学習支援など取り組みの幅が広がっていきました。
日本でワークライフバランスの概念が意識され始めたのは1990年代以降のことです。雇用環境の悪化や、少子高齢化問題、男女雇用機会均等法など、働き方に対する価値観や捉え方が多様化したことが背景にあります。
ワークライフバランスの本当の意味
ワークライフバランスと聞くと、「仕事はほどほどにプライベートを充実させるもの」と考える方が多いですが、本来の意味は少し異なります。
ワークライフバランスの本当の意味は、「プライベートが充実することで仕事に集中できる良い循環が生まれる」というもの。ワークライフバランスは仕事と生活のどちらかを犠牲にするものではなく、相乗効果で仕事と生活の両方を高めていく概念ということを覚えておきましょう。
ワークライフバランスが必要とされる背景
ワークライフバランスが必要とされる背景には、さまざまな労働環境の問題が起因します。長時間労働やハラスメントが発生していたり、介護・育児により安定した就業ができなかったりと、日本の働き方の多くは仕事と生活のバランスが取れているとはいえません。ワークライフバランスが取れていなければ、働く人の意欲が減少し、生活の質も向上せず、仕事に悪影響が出るといった負のスパイラルが生まれます。これらの解消のために、ワークライフバランスが必要とされています。
ワークライフバランスを取り入れるメリット
ワークライフバランスを取り入れることは、従業員だけでなく企業にとってもさまざまなメリットがあります。ここでは、具体的な内容を紹介します。
人材を確保しやすい
ワークライフバランスを整えることは、人材を確保するために有効な方法のひとつです。新卒学生の多くは、企業に求めるものとして「社内の雰囲気が良いこと」を挙げています。ワークライフバランスが取れていないと、従業員のストレスが蓄積され、社内の雰囲気にも悪影響が出てしまいます。雰囲気が悪くなると、せっかく入社した人材が離職してしまう可能性が高まるため注意が必要です。
社員のモチベーションが高まる
ワークライフバランスを意識した施策を行うことで、社員のモチベーションを上げる効果が期待できます。プライベートを充実させたいから仕事を頑張る、プライベートでの人脈を仕事に繋げる、仕事で得たスキルや経験をプライベートに活かすなど、ワークライフバランスを向上させることによって得られる従業員のモチベーションはさまざまです。
仕事がうまくいくから生活が充実する、生活が充実するから仕事がうまくいくといったワークライフバランス本来の意味が達成できれば、社員のモチベーションが高まり企業にとっても多くのメリットをもたらします。
企業イメージが向上する
ワークライフバランスを心がけることによって、企業イメージが向上する点もメリットのひとつです。現代では、企業の口コミサイトが多く存在しており、現社員や元社員によるリアルな口コミが掲載されています。
その中に「ワークライフバランスが良くない」などの書き込みがあれば、企業に対するイメージの低下は避けられません。反対に「社内の雰囲気が良い」「育休・産休が取得しやすい」などの口コミがあれば、企業のイメージ向上に繋がります。ワークライフバランスを取り入れて社員に対して価値提供をすることは、企業にとっても大きなメリットがあります。
ワークライフバランスを取り入れるときの注意点
ワークライフバランスの導入には数多くのメリットがありますが、いくつかのデメリットも存在しています。ここでは、ワークバランスを取り入れるときの注意点を紹介します。
隠れ残業が増える可能性がある
ワークライフバランスを達成するために通常の残業時間を削減することで、かえって隠れ残業が増えてしまう可能性があります。残業時間が減ることは従業員と企業の双方にメリットがあることですが、実際には勤務時間後も仕事をしなければタスクが終わらない場合もあります。記録上の残業時間を減らすことだけを意識すると、かえって従業員の負担が増してしまうケースも発生します。
制度が形骸化する恐れがある
ワークライフバランスを取り入れても、「隠れ残業」の事例のように制度が形骸化する恐れがあります。表面上だけでなく、本当の意味で仕事と生活が両立できなければ意味がありません。「隠れ残業」が常態化してしまうと制度の意味がなくなり、ほかの規則やルールに関しても形骸化していく恐れがあります。ワークライフバランスを導入する際は、実施をする意味・意識を全従業員に浸透させていくことが必要です。
給与が下がる懸念がある
ワークライフバランスを取り入れることで、労働時間が削減され、給与が下がってしまう懸念があります。特に大企業から中小企業への転職や、異業種への転職した際に起こりやすくなります。ワークライフバランスを求めて転職する際は、勤務時間だけでなく給与にも注目しましょう。
職場でワークライフバランスを取り入れる方法
ここでは、職場でワークライフバランスを取り入れる方法を紹介します。ワークライフバランスを実践したい人はぜひ参考にしてください。
メリットを数値化しつつ実施する
ワークライフバランスを取り入れる際は、メリットを数値化しながら実施すると導入が進みやすいでしょう。例えば、ワークライフバランスの改善に成功した企業の事例を紹介するなど、具体的な数値を提示すると前向きに受け入れてもらいやすくなります。言葉だけの説明だと説得力が弱いため、数字を用いてメリットを提示するとワークライフバランスの導入するメリットがイメージがしやすくなるでしょう。
フレックスタイム制やテレワークの導入
ワークライフバランスを向上させるためには、フレックスタイム制やテレワークを導入することもひとつの方法です。場所を選ばず働けるようになることで、子育てや介護との両立がしやすくなるうえに、通勤ストレスの減少が見込めます。ただし、インフラの整備や就業規則の整備など、事前準備が必要になります。
福利厚生を充実させる
福利厚生を充実させることで、ワークライフバランスの向上に繋がりやすくなります。
例えば、株式会社ZOZOには「ろくじろう」と呼ばれるユニークな福利厚生があります。「ろくじろう」は、勤務時間を9:00〜15:00・休憩なしの6時間にするもので、15:00になれば帰宅してもよいという珍しい制度です。制度を利用しても通常と同じ給与を貰えるため、「短時間勤務で成果を出すにはどうすれば良いか」と試行錯誤する社員が大幅に増えたそうです。充実した福利厚生は社員のモチベーションアップや生活向上に繋がりやすく、仕事にも好影響を与えます。
導入企業の成功事例
ワークライフバランスの導入に成功した事例を、実際の企業から紹介します。この記事で紹介するのは、サイボウズ株式会社・株式会社SmartHR・株式会社みらいワークスの3社です。
サイボウズ株式会社
サイボウズ株式会社は、業務改善プラットフォーム「kintone」で有名な会社です。サイボウズは2005年に離職率が28%になったことをきっかけに、ワークスタイル変革に乗り出しました。
代表的なものとして、「働き方宣言制度」が挙げられます。働き方宣言制度は、個人の事情に応じて勤務時間や場所を決められる制度です。「月・火は個人が選択した場所」「水曜日は在宅」といったように働き方を自由に決められます。
さらに、「働き方宣言制度」で宣言した働き方と異なる働き方を単発で行うウルトラワーク(在宅勤務制度)という制度や、副業(複業)許可、大人の体験入部、子連れ出勤制度、感動課の設置や仕事Bar、イベン10など、他社にはないユニークな制度を取り入れています。
こういった取り組みをおこなった結果、28%あった離職率を3〜5%まで減少させるという成果を出すことに成功しています。
株式会社SmartHR
株式会社SmartHRは、クラウド人事労務ソフト「SmartHR」の運営をしている会社です。2021年7月より、コアタイムなしのフレックス制や、フィットネスタイムの導入など、コロナ禍における従業員の安全確保、健康面の確保に取り組んでいます。
フィットネスタイムとは、ランニングや体操などで身体を動かす時間を勤務時間として認める制度です。身体を意識的に動かす時間があることにより、「リフレッシュをして再度仕事に集中できる」「惰性的に仕事をすることがなくなる」など、社員から高い評価を得ることができました。
株式会社みらいワークス
株式会社みらいワークスは、「フリーコンサルタント.jp」「大人のインターン」などプロフェッショナル人材に特化した人材調達・採用支援を行っている会社です。 株式会社みらいワークスでは、チームを超えたコミュニケーション活性のため、さまざまな部活動を月に1回程度の頻度で実施しています。
気分転換になるうえ、社内コミュニケーションの活発化が期待でき、仕事の意欲向上に繋がっています。
まとめ
この記事では、ワークライフバランスの本当の意味や、メリット・デメリット、導入企業の成功事例などを紹介しました。ワークライフバランスを導入することで、労働環境にまつわる問題の解消が期待できます。従業員側・会社側の立場に関係なく働きやすい環境を作るために、ぜひ記事の内容を参考にしてみてください。
