採用手法が多様化するなかで今、求職者へ企業側からアプローチする「ダイレクトリクルーティング」が注目されています。本記事では、ダイレクトリクルーティングの基本情報や代表的な手法、企業側のメリット・デメリットについても解説します。また、ダイレクトリクルーティングメディアを選定する際に覚えておきたいポイントも紹介するので、採用手法の種類を把握する際の参考にしてください。
ダイレクトリクルーティングとは
ダイレクトリクルーティングとは、企業が求職者に直接アプローチする採用手法のことです。ここでは、ダイレクトリクルーティングの基本的な流れや従来の採用手法と異なる点、注目される理由について解説します。ダイレクトリクルーティングに適している企業の特徴も紹介しているので、自身の理想とする職種でダイレクトリクルーティングを活用できるか判断するうえで参考にしてください。
ダイレクトリクルーティングの基本的な流れ
ダイレクトリクルーティングを利用し、採用活動を進める基本的な流れは以下の3つです。実際にダイレクトリクルーティングを求職活動に取り入れる際は、ここで紹介する流れを覚えておきましょう。
- ダイレクトリクルーティング用メディアに履歴書・職務経歴書を登録する
- 自身の情報を閲覧した企業からオファーが届くのを待つ
- オファーが届き次第、やりとりを開始して面接・選考に進む
従来の採用手法と異なる点
ダイレクトリクルーティングと従来の採用手法とでは、企業が求職者に直接アプローチする点が異なります。
求人媒体に掲載されている情報を見た求職者が、企業にアプローチするのが一般的な採用活動の流れです。しかしダイレクトリクルーティングの場合は、企業が求職者にアプローチするため、企業が求める人材に特化して採用活動を行えます。
求職者は、ダイレクトリクルーティング用のメディアに登録した情報をもとに適性を判断されたうえで企業から声をかけてもらえるため、モチベーションの観点からメリットがあるといえます。
なぜダイレクトリクルーティングが注目されているのか
ダイレクトリクルーティングが注目されている理由は、転職市場における「潜在層」に企業が直接アプローチできるからです。従来の採用手法では、求人情報掲載から選考までに時間がかかってしまいます。また企業の求める人材が自社の求人広告を見つけられず、応募にすら至らないこともあるでしょう。ダイレクトリクルーティングであれば、企業が直接アプローチできるため、より効率的に転職活動を進められます。自身の適性を判断したうえでアプローチしてくれることから、ミスマッチが少ない点でも求職者から注目されています。
ダイレクトリクルーティングに適した企業の特徴
以下の特徴に当てはまる企業が、ダイレクトリクルーティングを実施する傾向にあります。
- 求人情報を活用した採用活動が難航している
- 管理職・専門職に特化して採用したい
掲載内容が転職市場のニーズにマッチしていない場合など、受け身の手法では採用が困難だと判断した企業を中心に、ダイレクトリクルーティングが取り入れられているのです。
また管理職経験者や専門スキルを有した人材は、そもそも転職市場にあまり出ない傾向があります。管理職・専門職に特化したスキルを有した人材に直接アプローチすることで、より確実に採用を進めたいと考えている企業は、積極的にダイレクトリクルーティングを取り入れているのです。
ダイレクトリクルーティングに用いられる手法
ダイレクトリクルーティングを取り入れる企業は、SNSや採用イベント、人材データベースを活用する傾向にあります。ここでは、ダイレクトリクルーティングに用いられる主な手法について解説します。
SNSを利用した採用活動
Twitter・FacebookなどのSNSを活用し、ダイレクトリクルーティングを実施する方法です。求人媒体には掲載しない自社独自の情報を発信しつつ、SNSアカウントを持っている人材にアプローチします。ビジネス特化型SNSが活性化している今、ダイレクトリクルーティングの手法として取り入れる企業も多いでしょう。
採用イベント
自社で主催するセミナーやミートアップ、勉強会の場で、ダイレクトリクルーティングを行う企業もあります。求職者と企業が直接関われるうえ、ミッション・ビジョンや働く様子などを知ることでミスマッチを防止できる手法です。
人材データベースの活用
人材会社が所有する人材データベースを活用し、ダイレクトリクルーティングを実施する場合もあります。ダイレクトリクルーティング用のメディアに登録された情報から、企業側が自社にマッチした人材を探し、アプローチする方法です。人材データベースの活用は費用がかかるため、すべての企業が取り入れているわけではありません。
ダイレクトリクルーティングにおける企業側のメリット・デメリット
ここでは、ダイレクトリクルーティングを行う企業のメリット・デメリットを紹介します。ダイレクトリクルーティングを取り入れている企業と関わるうえでの参考情報として把握しておきましょう。
メリット
ダイレクトリクルーティングを取り入れる企業側のメリットは、主に以下の3つです。
- 特定の人材にアプローチできるため、採用活動が効率化する
- 自社の魅力・強みをより効果的にアピールできる
- 採用活動にかかるコスト（時間・費用）を把握しやすい
いずれも求職者の適正やスキルを正確に見抜ける特徴が多く、量よりも質を重視した採用活動に注力できるメリットがあります。
デメリット
ダイレクトリクルーティングを導入している企業のデメリットは、短期的で大量の募集を行うには不向きなことです。求職者を一人ずつ確認して能動的にアプローチする必要があるため、通常の採用方法と比べてどうしても時間がかかります。また、自社のリソースのみで実施するケースが多く、採用担当者と人事の負担が増えるのも問題点です。
ダイレクトリクルーティングメディアを選定するうえでの比較ポイント
ダイレクトリクルーティングを取り入れる企業は、面談率・返信率・母集団の視点からメディアを選定しています。ここでは、ダイレクトリクルーティングメディアの選定における3つのポイントについて解説します。
面談率
ダイレクトリクルーティングにおける面談率とは、オファーメールの返信後に面談・面接につながっている確率のことです。潜在層にアプローチするダイレクトリクルーティングは、一般的な採用手法よりも面談率が下がる傾向にあります。企業側は、各種ダイレクトリクルーティングメディアにおける面談率を調査し、そのうえで採用活動として取り入れています。
返信率
面談につなげるため、オファーメールの返信率をメディア選定の基準にしている企業もあります。企業認知度によって、返信率は大きく変動するでしょう。また、ダイレクトリクルーティングの母体として利用するメディアそのものの認知度も、返信率に影響します。
まとめ
今回は、企業側から求職者にアプローチするダイレクトリクルーティングの概要について解説しました。ダイレクトリクルーティングを活用した転職活動を成功させるためには、どのような企業がこの採用手法を実施しているか把握することが大切です。代表的な採用手法を把握しておくことで、企業側からスカウトされる流れを自分で作り出すことも可能です。本記事を参考にダイレクトリクルーティングの有効活用を図り、転職活動の成功率をアップさせましょう。
