企業の募集要項などを見ていると、BtoBという単語を目にすることがあるのではないでしょうか。BtoBとは、企業間をメインとした取引形態のことです。BtoB向けの商材や業務を取り扱う企業に転職する際は、そもそもBtoBの意味やBtoB企業の種類、混同しやすいビジネスについて把握しておかなければなりません。
今回はBtoBに関する詳細を、BtoB企業で働く魅力や懸念点も交えて解説します。BtoBの領域に飛び込み、新たなキャリアを形成したいと考えている方は、ぜひ本記事を参考にしてください。
BtoBとは
BtoBは「Business to Business」の略称で、企業間で行われる取引を指します。一般消費者ではなく、企業をターゲットにした事業を指す言葉です。「B2B」と表記されることもありますが意味は変わりません。消費者に届ける商材を取り扱う企業に対し、事業を円滑に行うための商材を提供する形態をイメージするとわかりやすいでしょう。
BtoB企業の種類
パソコンや自動車の部品などを取り扱う企業が、BtoB企業に該当する例です。企業としてのコアとなる事業に対し、より円滑かつ確実に展開できる事業を提供する企業が、BtoB企業に当てはまります。
ほかにも、調達・製造・配送・販売・消費までの流れにおける製造を担う、サプライチェーン企業もBtoB企業の一種です。システム開発をメインに取り扱う企業も、BtoBに当てはまるといえます。
BtoBと混同しやすいビジネスモデル
BtoBについて理解するためには、BtoBと混同しやすい以下のビジネスモデルについて把握しておくことが大切です。
- BtoC
- BtoE
- BtoG
- CtoC
- DtoC
- GtoC
それぞれのビジネスモデルとBtoBの違いを把握し、BtoBへの理解も深めましょう。
BtoC
「Business to Consumer」「Business to Customer」の略称で、企業と消費者間の取引をメインで行うビジネスモデルです。店頭で商品を販売する形態や、消費者が企業に料金を支払ってサービスを受ける形態を指します。日常的に触れることの多いビジネスモデルといえるでしょう。
BtoE
「Business to Employee」の略称で、従業員を対象とした商材を提供するビジネスモデルのことです。オフィス内に設置されたコンビニや社員食堂、従業員向け物販などがBtoEに該当します。
BtoG
「Business to Government」の略称で、企業と行政の間で取引されるビジネスモデルのことを指します。官庁・市役所などを対象とした製品の販売や、公共事業の提供などがBtoGの主なビジネスです。
CtoC
「Consumer to Consumer」「Customer to Customer」の略称で、個人間で取引するビジネスモデルのことです。フリマアプリやクラウドソーシングなど、近年注目度が高まっているサービスなどが該当します。
DtoC
「Direct to Consumer」の略称で、メーカー企業などが消費者にサービスを提供するビジネスモデルを指します。仲介業者を介さず、直接サービスを提供するのが特徴です。商品・サービスを自社ECサイトで売買するモデルが代表的です。
GtoC
「Government to Consumer」の略称で、行政と消費者の間でやり取りされるビジネスモデルのことです。戸籍謄本・住民票・確定申告など、行政サービスが該当します。
BtoB企業で働く魅力
ここでは、転職するうえで知っておきたいBtoB企業の魅力について解説します。先ほど紹介したBtoBと混同しやすいビジネスモデルとの違いも踏まえて、転職活動の参考にしてください。
ビジネス規模が大きい
BtoCなど、消費者を対象とした事業は規模が小さくなりがちです。対してBtoBであれば、企業間での取引となるため、大きなお金が動く取引に関わりやすくなります。また、個人ではなくチーム単位で案件に関われたり、ビジネスパーソンとして成長できるスキルを身につけられたりと、BtoB企業ならではのメリットがあります。
取り扱うビジネスの規模が大きければ、その分責任が生じるでしょう。しかし、責任の大きさに比例したやりがいを感じられるのも、BtoB企業で働く魅力です。
経営の安定性が高い
ビジネス規模が大きいことに比例し、個人間の取引がメインの企業と比べると、経営基盤が安定している傾向にあります。仮に知名度の低い企業であっても、一定のジャンルに特化した事業を展開しているのであれば、BtoCなどと比べても安定性は高いといえるでしょう。トレンドに沿った事業を展開するBtoB企業を探しながら、より高い安定性が期待できる企業を探すことで転職活動が成功しやすくなるでしょう。
社会貢献度の高い仕事に携われる
BtoB企業の取り扱う事業には、社会貢献度・公共度の高いものが多くあります。改札機などを製造するインフラ事業や、エレベーターなど施設内設備を提供する事業が該当します。日常生活において重要な設備など、普段何気なく触れているものが社会的貢献度の高いものと認識している人は多くないでしょう。しかし、そういった事業に関わっていくことで、社会的貢献度の観点で自信につながる可能性があります。
BtoB企業への転職における懸念点
BtoB企業に転職することは利点だけでなく、懸念点もいくつかあります。ここでは、BtoB企業に転職する際に押さえておきたい懸念点を紹介します。
自身が被る責任が大きくなる
BtoB企業は企業間の取引になるため、取り扱う商材の単価が必然的に高くなります。売り上げが大きくなることに伴い、損失に対する責任も大きくなるでしょう。責任の大きい仕事を背負うことでプレッシャーを感じ、精神的な負担になるのであれば、BtoB企業への転職は再検討したほうがよいかもしれません。
企業知名度が低い傾向にある
特定のジャンルに特化したり、広告宣伝活動を実施していないなどの理由で、BtoB企業は知名度が低くなる傾向にあります。一般消費者に届けるための商材の「ベース」となる商材を取り扱うことも多く、地味な印象を抱かれやすいのもBtoB企業の特徴です。「知名度の高い会社で働きたい」と考えている方にとっては、デメリットになりえるでしょう。
直接顧客と接する機会が少ない
企業間でのやり取りがメインであるBtoB企業は、一般消費者と触れ合う機会はほとんどありません。BtoC企業には、一般消費者のニーズに応えながら、消費者の意見を取り入れられるメリットがあります。対してBtoB企業の「顧客」は、あくまで企業です。消費者からの意見を直接聞くことがモチベーションになる方であれば、BtoB企業への転職は向いていないかもしれません。
まとめ
今回は、BtoBの概念や取り扱う事業の種類、混同しやすいビジネスモデルについて解説しました。BtoB企業で働くことで、規模の大きいビジネスに携わることが可能です。経営の安定性や社会貢献度の高さなど、BtoB企業ならではの魅力も多いでしょう。反面、責任の大きさや企業知名度の低さ、顧客と接する機会の少なさといった懸念点があるのも事実です。メリットだけでなくデメリットも踏まえたうえで、BtoB企業への転職を検討してみてはいかがでしょうか。
