帰属意識とは?低下によるリスクや会社への帰属意識を高める方法を解説

2022年12月21日

2022年12月11日

著者

Izul広報チーム

Izul広報チーム

社員による会社への帰属意識は、会社が効率的に成長を進めていくうえで欠かせない要素です。仕事を通じて企業に貢献したいという社員の想いは、組織のパフォーマンスにも直結します。この記事では、帰属意識が低下することのリスクや高まることによるメリット、社員の帰属意識を高める方法について詳しく解説します。

帰属意識とは

帰属意識とは、会社や組織に対して「自分もその一員である」という意識のことです。ビジネスにおいては、「企業への愛着心や忠誠心」という意味合いで使われます。

社員の帰属意識が高まることは、会社に貢献したいと感じる社員が増えることと同義です。会社としてはもちろん、社員自身のモチベーションにもつながる要素といえます。

帰属意識が低いことで起こるリスク

反対に、社員の帰属意識が低い場合、会社運営における複数のリスクが想定されます。帰属意識を高める意味をより深く理解するためにも、帰属意識が低いことによるリスクに目を向けてみましょう。

モチベーションの低下

帰属意識が低い社員は、仕事へのモチベーションも低い傾向にあります。「会社のため」「チームのため」という想いが薄いため、業務に対して前向きになることができません。

極端にモチベーションの低い社員がいると、周りの社員にも悪影響を与えます。社員のモチベーションを保つためにも、帰属意識を高めることが重要だといえるでしょう。

定着率の悪化

会社に対する愛着が薄れると、定着率の低下につながります。「この会社の社員である」ことに意義を感じられない状態になると、より良い条件の企業へ転職したいという考えに直結しやすくなるでしょう。

離職率が高まると、会社に残る社員への負担が増加します。採用活動を進めづらくなるなど、経営におけるさまざまなリスクも懸念されるでしょう。

コミュニケーションの減少

社員同士のコミュニケーションが活発化することで、業務の効率化や新たな提案などにつながります。また、社員本人の働きやすさも向上するでしょう。しかし、帰属意識が低い社員はすでに会社への愛着が薄れているため、同僚に対するコミュニケーションの意識も希薄になってしまいます。

社員のコミュニケーションが減少していくと、業務の改善や提案も行われません。そのため、現状を維持するだけの組織になってしまいます。

帰属意識を高めるメリット

企業経営において、帰属意識が高いことは非常に重要です。ここでは、帰属意識を高めることによるメリットについて解説します。

経営方針の理解が深まる

帰属意識が高ければ、自分が担当する業務だけでなく会社全体に対する関心が高まります。そのため「どのような目的でこの経営方針を掲げているのか」といった、会社運営における本質的な部分への理解・意識が深まるでしょう。

生産性の向上

会社への忠誠心がある社員はモチベーションが高く、一人ひとりの生産性も高い傾向にあります。会社や業務をよりよくしたいと、業務に対する前向きさが育まれるでしょう。アイデアを生み出す姿勢にもつながるため、帰属意識の高い社員は経営における成果に直結するといえるでしょう。

組織の活発化

社員同士のコミュニケーションが活性化する点も、帰属意識が高まることによるメリットです。お互いが会社やチームを良くしようと考えているので、組織としてのレベルを向上させることに意義を感じることができます。

同じ考えを持った仲間の存在は、定着率の向上にもつながります。定着率が向上すれば、組織全体の活性化も実現するでしょう。

帰属意識がない社員を生み出す要因

企業として社員の帰属意識を高めることは、さまざまな観点から非常に重要であることがわかります。しかし、人それぞれ仕事に対する考え方が異なるため、実際に帰属意識を高めることは難しいのが実情です。実際に、なぜ社員が帰属意識を高めることができないのかを考えてみましょう。

会社からの評価を感じることができない

働きが評価されないと、帰属意識を失ってしまいます。採用された当初は「この会社に貢献したい!」と考えていた社員も、正当な評価を得られないと次第にモチベーションが下がるでしょう。評価の方法は会社によって異なります。しかし、成果を残しているにもかかわらず待遇に変化がない場合、正当に評価される企業へ転職してしまう可能性が高くなります。

ワークライフバランスや働き方の多様化

近年では働き方の多様化により、ワークライフバランスを重視する社員が増加傾向にあります。仕事とプライベートの両立を重視する社員にとって、仕事を「お金を稼ぐ手段」としかみていない場合もあります。仕事に対する意識そのものが変わらない限り、帰属意識を育むことは困難でしょう。

コミュニケーション不足

上司や社員間でのコミュニケーションが不足している環境では、社員は自分の存在意義を感じる機会を得ることができません。コミュニケーション不足が問題視される会社には、社員も愛着をもてないでしょう。社員が一人で業務を抱えやすい環境に陥りやすいため、仕事を続けたくないというきっかけに繋がるかもしれません。

会社への帰属意識を高めるためには?

最後に、会社への帰属意識を高めるためのポイントを紹介します。業績の向上にも影響を及ぼす内容であるため、内容を理解・把握し、実際の対策に活かしましょう。

待遇の改善・福利厚生の充実

帰属意識が低下している場合、原因を分析し、直接改善することがもっとも有効かつ確実です。

先ほども触れたように、会社からの評価を感じることができなかったり、ワークライフバランスを実現できないといったことが原因に挙げられます。

成果主義やフレックス制を導入し、社員のニーズを引き出したうえで改善につながる方法を検討しましょう。

コミュニケーションの活性化

社内コミュニケーションを活性化させることも、帰属意識の向上につながります。社内のコミュニケーション活性化は、会社の成長において無視できない要素です。

社員同士の自然なコミュニケーションが増えることで、業務の改善や自身の存在意義の確認につながります。その結果、自分にとって働きやすい環境が形成されていきます。

インナーブランディング

インナーブランディングとは、自社の社員を対象とした企業や製品のブランディングのことです。会社がインナーブランディングを実施することで、誇らしい存在として社員に認識されやすくなります。

「この会社に勤めていることがステータス」だと感じることができると、貢献したいという意識をもった社員が増えるでしょう。インナーブランディングにかけたコストは、結果的に業績アップにもつながっていきます。

まとめ

今回は、ビジネスシーンにおける帰属意識の意味やメリットなどについて解説しました。帰属意識の重要性を認識すると、「あの社員は帰属意識が高い・低い」などと一方的に評価すべきでないことがわかります。むしろ企業が社員の帰属意識を高める努力をすることが大切です。

まずは社員同士のコミュニケーションを活性化させるところから始め、帰属意識の高い会社として業績を向上させましょう。

監修者・植草 陽光

植草 陽光

日本製鉄株式会社⇒株式会社リクルート⇒株式会社Izul

1社目では製鉄所での生産管理、本社でのグローバル購買職などバックオフィス系の業務に従事。29歳で営業未経験でリクルートに入社し、地場大手会社の深耕営業を実施し入社半年で表彰を獲得。自身が転職を通じて人生を変えた経験から、Izulのビジョンに共感し、現在は同社のキャリアアドバイザー職として従事。

著者プロフィール

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株式会社Izulの広報チームが運用。20代〜30代の若手ハイクラス層から、圧倒的支持を獲得中。働き方や転職のコツなど、キャリアに役立つ情報を発信していきます。

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